賃貸物件のリフォームはできる？交渉時のポイントとおすすめのプチリフォーム術

分譲物件とは異なり、ライフスタイルに合わせて、気軽に住めるのが賃貸物件の魅力。

自分好みの物件探しを頑張ったけれど、「もう一工夫で、より理想の家に近づくんだけどなあ…」と考えたことはありませんか？

アパートやマンションなどの賃貸物件をリフォームし、暮らしやすい部屋を作ってみたいとイメージする人も多いはず。

ただ、賃貸物件はオーナーである大家さんの所有物ですから、無断で手を加えるのはNGです。

では許可を取れればリフォームは可能なのでしょうか。どの程度のリフォームなら許されるのかについても調べてみました。

賃貸物件はどこまでリフォームできる？

賃貸物件では、壁に穴を開けたり、柱に傷をつけたりするのもタブーであることがほとんどです。

ただ、物件を退去する際に元の状態に戻すという原状回復を約束すれば、大家さんや管理会社が認めてくれる場合もあります。

特に築年数の古い物件にその傾向は顕著といえます。入居者の交渉次第なのです。

リフォームとは？リノベーションとの違い

リフォームとは、築年数が経過し古くなったアパート・マンションなどの改装、改修を意味します。

クロスの張替えやキッチン、浴室など水回りの設備交換などの気軽にできる工事は「リフォーム」にあたります。

一方、屋根の改修や大規模な住宅設備の取り替えなど、大掛かりな部屋の工事も「リフォーム」です。リフォームの含まれる範疇は幅広く、工事の大きさでは区別できません。

ではリノベーションはどう違うのでしょう。リノベーションは手を加えてよりよい状態に作り変える意味を持つ言葉です。

その意味ではリフォームと大きな差はないのですが、プラス「改革」という面が含まれます。年数が経って古くなった戸建てや分譲マンションに、新しい息吹を吹き込み、価値を高める改築、改修が求められます。

そのため、リフォームよりも大規模な改装、改修を指す際に使われるケースがほとんどです。

賃貸物件のリフォームを考える際におさえたいポイント

当然ですが、賃貸物件は築年数を減るごとに経年劣化が進んでしまいます。大家さんや管理会社は、古くなった物件の借り手が減少したり、家賃の値下げを迫られたりといったケースに直面します。大家さんや管理会社にとって、所有物件の空室は避けたいのが本音です。そこで補助金や助成金、減税制度を活用し、リフォームやリノベーションを行うケースも少なくありません。

入居者のリフォーム需要の高まりもあって、ある程度のDIYやリフォームを許してくれる物件も少しずつ増えてきています。特に、退去時に法律で定められている原状回復を前提とした上でのリフォームであれば、許しがもらえる場合も。原状回復とは、賃貸契約を結ぶ際の取り決めで、入居前の状態に戻す義務をいいます。

借り手側も、大家さんや管理側の立場を理解し、リフォームの提案をしてみるといいでしょう。そこで、大家さん・管理会社にリフォームの許可をお願いする際に、気をつけたいポイントを具体的にご紹介します。

お部屋のどこをリフォームしたいか、予めまとめておくこと

大家さんや管理会社にリフォームの相談をする前に、どこをどんな風にリフォームしたいのかを整理しておく必要があります。持ち主である大家さん、管理会社が心配なのは、専門家でもない素人の施工で、物件の価値が下がってしまうのではないかという点です。

日頃から自分でDIYを手掛け、スキルに自信がある場合を除き、リフォームは業者に依頼するのが無難です。プロの業者に依頼する場合の料金はしっかり見積もりを取り、工事のタイミングも含め丁寧にスケジュールを立てるのがポイント。Web上にもさまざまなリフォーム事例が紹介されています。どの部分をどうリフォームするのかを具体的に伝えられますから、ぜひ検索してみるといいでしょう。

タイミングとしては、ずっと住み続けていた物件より、新規入居申し込みをする時に提案をするのがベスト。古くて入居者が見つかりづらい物件であれば、リフォームの提案が通る確率も上がります。

リフォームをしても良いか、必ず大家さん・管理会社に確認をすること

一般的には、原状回復できればリフォームが認められるケースが多いようです。ただ実際は、大家さんや管理会社の考え方によって許容範囲に大きな幅があります。「古い物件だから」「これくらい大したことないだろう」との思い込みは厳禁です。リフォームをしても良いか、そしてどこまで可能なのかを必ず大家さん・管理会社と細かく話し合っておくことをおすすめします。

リフォームすることを断られない上手な交渉の仕方

少し前でも触れましたが、大家さんや管理会社がリフォームを敬遠するのは、物件が傷つき、資産価値が下がることを恐れるからなのです。逆に資産価値が上がるリフォームならどうでしょう？例えば築年数が古い物件で目立つのが、水回りの不備です。新しい洗面台にリフォームすれば、現入居者であるあなたが退去しても、次の借り手がすぐ見つかる可能性が高まります。

リフォームの施工をプロに頼み、加えて費用をあなたも折半することを提案すれば、納得してもらえるかもしれません。要は交渉次第なのです。大家さんと直接の交渉が難しく、不動産会社が間に入る際には、リフォームにかかる値段や理由を具体的に伝えましょう。物件価値が上がるメリットを丁寧に説明すれば、理解してもらえるはずです。

比較的リフォームの交渉がしやすい場所

簡単なリフォームですむ場所は、交渉もしやすいでしょう。例えばウォシュレット付きトイレに交換する、フローリングや壁のクロスの張り替え等は簡単で原状回復もしやすい面があります。また水回りは劣化が目立ちやすいので、キッチンや洗面台の蛇口を新しくするなども許容されるケースが多いのです。比較的リーズナブルにリフォームできるのもメリットです。

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